Judotherapy Department
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柔道整復学科
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2021.12.17
医師の働き方改革と医療費削減対策が、柔整の未来を拓く

こんにちは、学科長田中です。

テーマをご覧になって共感される方はこの業界通です。まず、医師の働き方改革。

 

 

社会問題化されている勤務医の残業等が過労死レベルまで迫っており、この状態

最終的に患者に被害をもたらす、そこで国は対策に乗り出した。

 

近年看護師を始め、直近では臨床検査技師、救急救命士、臨床工学技士、診療放射線技師など、多くの医療専門職の職域が拡大されています。

医師でなくてもできることは一定の条件のもと、権限を移譲する。

 

柔道整復師はどうでしょう。

過去にブログで紹介していますが、“超音波エコー観察検査”の導入や、“骨折脱臼のオンライン同意”もその一つかもしれません。条件を順守すれば拓かれるはず。

 

 

同時に喫緊の課題は、医療費の削減。早い話が医療から介護へのスライドなのです。

 

入院から在宅シフトが行われている中で、医療介護在宅連携や、地域の退院後方支援連携、訪問看護や訪問リハ、地域包括ケアシステムがありますが、機能訓練指導員でもある柔道整復師が、接骨院から訪問機能訓練指導員として在宅サービスが提供できると、費用削減と不足している在宅サービス面でも効率効果的で、

接骨院は医療の限定解除行為ですし、運動器(バイメカ)の維持向上のインフラなので、導入に向けては推進されるはずです。

 

とある会合で、業界の超幹部が『外傷だけでなく、社会のニーズから必要、要請される領域に柔道整復師が活躍しなければならない』と発信されています。

 

医師の働き方改革と医療費削減施策は避けて通れない道。

 

倫理観正義感をもって地域の方々に接骨医療を提供すれば、未来はおのずとひらける。

 

筆者は信じて疑わない。

 

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