こんにちは、副校長田中です。
医療介護産業で、理学療法士が働く施設は主に3つあります。
1.病院 2.診療所 3.介護保険施設 です。
次にサービスを提供する環境種別は、入院入所と通院通所です。
すなわち、施設内に寝泊まりして治療や介護を受けるか、自宅から通うかの種別です。
少子高齢社会で、医療提供体制にダイレクトに影響を与えるのが、高齢者数の増加。
病院には病床機能(注1)として、高度急性期、急性期、回復期、慢性(精神病床は含めない)とありますが、すべてひっくるめてざっくり話すと、平成29年の入院外来者数で、
65歳以上の年齢構成割合は約80%、通院が約50%です。
つまり、入院患者のほとんどは65歳以上、通院患者も半分は65歳以上。
次に強調したいのが、平成29年の平均在院日数(注2)は約16日。
入院患者の年齢構成率の変化はありませんが、実は約10年前は19日だ。
3日低下しているが、高齢者人口は増加しても、通院通所者数に大きな変化はない、
ということは在宅医療介護が増加している。
今後我が国も平均在院日数が、欧米並みに10日程度になるかもしれない(注3)。
重症医療や重度介護を優先し、軽症軽度の患者は通院通所を基本とする時代の変化、
つまりサービスの提供は在宅へスライドしているのです。
なぜなのか、簡単な話、入院入所はお金がかかる。
結局、国が報酬誘導を機能させ、医療介護費用(税金)の支出を抑制しているのです。
2025年にむけて、まだまだ高齢者が増える。
これからの理学療法士はどんな需要が増えるのか。
入院患者さんよりも、通院通所の患者さんと接触する機会が増える、
じゃあ何を備えておけばいいのか。
次の新カリキュラム改定から、訪問リハビリテーションの臨床実習も必修化になると聞いている。
これからの理学療法士は、在宅重視の職域が拡大することは間違いないでしょう。
注1:患者の病状によるベッドの種類
注2:病院に入院している平均の日数
注3:兵庫県立大学大学院経営研究科、『社会保障と税の一体改革の成果』医療介護
マネジメントセミナー資料から抜粋