Judotherapy Department
十三キャンパス

柔道整復学科

ブログ

2018.12.03
卒業生の離職率を下げたい。異常信号を事前に察知する方法。卒後教育の実践と責任。

こんにちは、学科長田中です。

 

先日、卒業生から2件の相談がありました。

2件とも来年3月末で勤務先をやめたいという連絡です。
履正社柔整では、卒業生の離職率(5年未満)を減少するため、前号のブログでも取り上げたように、夏の施設見学や就活担当教員との学生個人面談を実施しています。

 

 

さらに、就職内定を得た上で変形インターンシップ制度を導入し、念には念を押し就職先へ送り出しています。

 

 

しかし、それで離職率が0になるかというと、そうはならない。

いくら慎重に段階を経て進めても、日々勤務をしていく中で、ミスマッチやアンマッチングがでててくるのです。

 

 

先日の相談を一つ解説しましょう。
2年前の卒業生で、私が紹介したのは12年前に卒業した、履正社柔整卒業生の開業接骨院です。

 

 

 

 

彼は卒後数年間、関西で臨床研修を積み、西に1000㎞ほど離れた故郷で5年ほど前に開業しました。

サッカー経験者で、ケガやコンディション手法などの治療を売りとして、卒業生を研修生として求人をしており、この度相談してきた彼も2年前に卒後研修で就職しました。

 

 

新卒研修生とは何度かメールでやりとりし、電話でも直接相談を受けました。

経営学を専門とする私からすると、この度のケースは実は過去にもよく相談を受けている事案でもあります。

 

 

つまり、研修生はあくまで研修を受けに就職するのですが、院長は理想の臨床家だけではなく、もう一つの顔、経営者つまり社長でもあるわけです。

 

 

今更ですが、当然、経営の目的は事業の維持・安定継続・発展です。

医療といえども、事業活動の収支差額(つまり経常利益、本業のもうけ)をにらみ、人的資源管理を行い、収益性効率性の高い商品やサービスの提供、無駄のない人事や材料購入などを実践しないと、競合院が多い中成果は期待できません。その中で時には従業員に対して、理想の臨床家でない言動も出現するわけです。

 

 

だからと言って、それを従業員に理解させることも困難で、最終的に相反する立場と目的が露呈するわけです。
実はもう1院の就職先の院長も25年ほど前の田中の教え子です。

 

 

院長の2名には開業した当時からこのように指導をしています。

『従業員の職場環境、やりがい、報酬(金品、役職、時間)に対する反応を常に敏感に察知しておくべきで、人的サービスで成り立っている事業では、従業員の異常信号をいかに事前に察知するかで後の対策が変わる、心しておくように』と。

 

 

医療専門職で開業権を持つ医療者は、終身一つの医療機関で勤務を終えるのは珍しいことではあるが、新卒研修としては3年以上勤務を継続してほしいものです。

そのためにも院長は従業員満足度に気を遣っておかなければならない。

 

 

3年生もインターンシップの時期。

ミスマッチやアンマッチングを事前に察知できれば、まだ傷は浅い。

しっかり観察し、十分納得した上で、社会人をスタートしてほしいと考えています。

 

 

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